2006年の初め、NTTコミュニケーションズの和才博美社長が、真っ先に「GyaOは我々が構築したインフラに“ただ乗り”している。許される行為ではない」と痛烈に批判した。そして、続く1月18日の定例会見で、NTT持ち株会社の和田紀夫社長は、インフラへのただ乗りを理由に無償のIP電話ソフト「Skype」を糾弾。Skypeが映像を扱い始めたことを指摘し、「ネットワーク設備の拡充に関して強い危機感を持っている」と訴えた。その後も、総務省の懇談会などで繰り返し同様の主張を展開しているという。この主張は、電力系通信事業者からも起こっている。